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金持ちほどエコになる

・所得階層に合わせて食事や体型が二極分化してきた

 ところで、なぜ肥満になってしまうのだろうか。

 今の食事は本当に体にとっていいものだろうか。

 そんな素朴な疑問も持たないまま、何の疑いもなく、高脂肪かつ栄養の偏った食事を
食べ続けるのかといえば、もちろんすべてがそうではない。

 日本の40代以上は、比較的食事については、知識が豊富であり、気を使っている人が多く、
またアメリカにおいても一部の階層は、コマーシャルに左右されず、正しい情報をもち、
豊富な栄養知識を生かして健康的な食生活を営んでいる。


 その一部のアメリカ人というのが、所得階層のトップにいるエリートたちである。

彼らは、自然食品を中心とした食事法を率先して取り入れ、野菜はもちろん、
寿司までも好んで食べ、体に有益でない食事や有害物質は徹底して排除している。
健康のためとあらば費用は惜しまず、肉体を鍛えることにも積極的だ。

 ただし、そのエリート達というのは、所得でいえば中の上クラス(年収五万ドル以上)の階層で、
全体でいえば三割くらいにあたる。

 今、アメリカでは所得階層の上下差が大きく広がった社会構造となり、上と下との
階級の差は、食習慣も教育も含めて大きくかけ離れてしまっている。
ポール・ゼイン・ピルツァー氏が指摘している通りである。

 しかし、日本の30代以下及びアメリカにおける一般の人たちは、正しい知識を
得る機会も与えられず、日常的に体によくないものを口にしている。
これは、コマーシャルにより影響を受けてきた階層であり、食の教育をしっかり受けて
いない事も原因であろう。

 エリートはそのプライドから、自分たちと他との差別化をはかる意味でも食事は
ハンバーガーとジュースではなく、健康的な自然食を選ぶ。

 宅配サービスなどを利用したり、最近出始めた自然食専門のスーパーにも積極的に
出向き、無添加で安全な食材を手に入れている。

 まさに、ウェルネスビジネスの台頭を意味している。

 ニューヨークで最近人気のあるお店は、和食やイタリアンであるが、
中でも「FARM TO TABLE」とPRしている食にこだわったお店が繁盛している。

これは、郊外(一部ビルの屋上)でとれた有機野菜を利用しヘルシー料理を提供する
レストランの事である。

 とりわけ、エリート意識の高い彼らは、太れば、「自己管理ができていない」と
判断されるため、高脂肪のものや甘いジュース類を口にすることは最大のタブー。
口にする飲料は水だけ、という徹底ぶりである。

 とにかく、どんどんいいものを食べて、競うように体を鍛え、健康になる。

 当然、セルフチェックもまめに行い、臨床検査で少しでも悪い数値が出れば、
さっそく精密検査を受ける。会員制のスポーツクラブならば、セルフチェックの施設も
完備されているため、特権をフルに生かして健康を維持しているのだ。

 お金をかけて自分磨きをすれば、それは必ずルックスにあらわれる。

そこで、エリートほど、スリムで引き締まった肉体を保持しているのが、
今のアメリカンエリートたちの姿である。

 この姿は、日本でも、やり手の経営者や富裕層にもお馴染みであろう。
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タイムマシーンで5年後をみた!

・アメリカに見るウェルネスビジネスの未来
 
 アメリカの多くの場所で見受けられるように、アメリカ人の半分以上は不健康そうに太り過ぎている。それが食事とライフスタイルの直接の結果であることは、かれらの疲れた表情や、体系をみれば明らかである。

 ウェルネス産業こそが未来の1兆ドル市場になると予測しているポール・ゼイン・ピルツァー氏は
自著「How to Make a Fortune in the Next Trillion Dollar Industry」で次のように語っている。

「かれらが自分の体を大切にすることを学ばないかぎり、生活の質がよくなるとは思えなかった。

 なぜ知的な人たちは、すべての分野で人生を改善しようと金と時間をかけるのに、
明らかに最も改善が必要な分野(健康促進)ではそうしないのか? 

 そしてまた、不健康で太り過ぎの人は、自分の人生をコントロールするためには、

何をはじめるべきなのか?

 たいていの人は、まず、アメリカ経済の4分の1を占める1兆ドル(約120兆円)の食品産業と
1兆5000万ドル(約180兆円)の医薬産業について知らなければ、自分の健康をコントロール
することは無理だろう。

 私は、肥満と不健康のおよぼす影響が、外見だけにとどまらないことに気づいた。

 21世紀に入り、アメリカ人たちは人種や性別による差別を、個人の体重や外見に基づいた新しい差別におきかえた。かつては富と肥満が結びついていた。

 しかし、現在のアメリカでは、太っている人々の多くは、経済の底辺にいる人たちであり、「貧しい」と「太った」が同義語になってきている。

 アメリカの人口の61パーセントは過体重で、じつに27パーセントは病的な肥満である。
どちらの比率もわずか5年(1994~1999)で10パーセント増え、肥満にいたっては、
1970年代からほぼ倍増している。

 肥満はいずれ、ガンや心臓病といった重い病気を引き起こす事が多いものである。」(以上原文を翻訳して引用)

 アメリカから始まる大きな波は、やがて日本にも押し寄せる事は今までの経験から察知できる。
自動車、家電、パソコンが今では当然になっているように、アメリカでこのウェルネスビジネスが
本格的にスタートしている今、まさに日本においても産業としても有望視されるのではなかろうか。

 世界的に有名な経済学者がここまで、食と健康そして未来産業としてのウェルネスビジネスを執拗に説明している背景には、物あまり時代、飽食の時代が生んだ数々の病気に対する反省がある。この点においては、現在の日本も同じ道を歩んでいるのではなかろうか?

 なぜならば、かつて成人病と言われた生活習慣病は年々増え続けているし、かつてぜいたく病といわれた糖尿病や痛風患者も日に日に増えて、今では予備軍まで含めて1200万人と発表されているほどだから。

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儲かる命と病気を売るビジネス

ウェルネスビジネスとは何か?


環境商人的に、ウェルネスビジネスとは何かを定義しておこう。

「ウェルネス」とは、「より良好な健康な状態を手に入れるために積極的に追求する事」を言い、
これを実現するためのサポートするビジネスが、ウェルネスビジネスである。

 この対極にあるのが、「治療」ビジネスであり、20世紀型の対処療法である。

 この「治療」というのは、「ウェルネス」とは違い、後ろ向きのビジネスと言える。

 取り扱うのは、一般的な風邪から悪性腫瘍にいたるまで、病気を持っている人に対し、
「受身的」に提供される製品やサービスであり、病気の症状を治療したり、病気を退治したり
しようとするものである。

 もちろん、医薬業界にどれほどお金をかけても病気が治るわけでもないのだが。
習慣とは恐ろしいもので、何かあると、病院や薬に頼るものである。

 しかし、ウェルネスが取り扱うのは、健康な人(病気にかかっていない人)が対象である。
健康な人が、より健康で生き生きとするため、また老化の影響を遅らせたり、そもそも病気にかかるのを防いだりするために、「積極的」に提供される製品・サービスであり、現在は
富裕層や激務の経営者、スポーツ選手や医療関係者が主なクライアントである。

 貧富の差が健康の差、と言うほど今では差がつき始めているのである。
特に、この傾向はアメリカで顕著になっている。
 日本においては、ウェルネスビジネスの芽が出てはいるが、それは現在「健康食品業界」もしくは「東洋医療(鍼灸・マッサージ・ヨーガなど)」あるいは「フィットネス」などの企業により形成されている程度である。

 しかし、「健康食品」と自称し販売をしている企業は誰にでも簡単に起業でき、
審査基準がゆるいため、現在は玉石混交の状態である。

 怪しげな業界と言えばそれまでだが、やはり消費者の目が肥えていない事に尽きる。
 市場が小さく、まだ訴訟案件も少ない段階では、業界自体が熟していないため、
広告表現もしたい放題であり、広告表現のみならず、健康雑誌と言えでも「体験談だらけ」
で成り立っているのが実情である。

 もちろん、4年前より、りいたずらに消費者を混乱させる表現は禁止されてはいるのだが。

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細胞から変える若返りビジネス

本物に対する欲望の変遷が産業を創出する

 数年前まで、ウェルネスの製品やサービスの多くは、金持ちだけのものだった。私は仕事を通じてこの種の製品やサービスがあることを知っていたため、金持ちや、有名人の知人たちが、「健康」を維持し手に入れるために、いかに真剣に取り組んでいるかに興味を持ち取材を続けてきた。
 そんな中でわかってきた事だが、彼(女)らのこだわりは「細胞(セル)」レベルにまできていることであった、もちろん、かなりこだわる客層ではあるが。その例として、「細胞療法」を紹介しよう。
 スイスの医学博士ポール・ニーハンス氏は、細胞療法の産みの親として知られ「永遠の命を生きることはできないが、限られた人生にもっと生命を吹き込むことはできる」、と言う言葉を残している。
彼は、若い細胞が老化した細胞にエネルギーを与え、老いた細胞を再活性化することにより、生物学的な細胞老化のサイクルを延ばすことで若さを保てる、ということを発見した。その後彼は、1931年にクリニック・ラプレリーを開設し、細胞療法により数千人の治療を行い、その効果を実証した。
1955年にローマ法王ピウス12世の治療に成功したことにより、この細胞療法は「セルラーセラピー」として,一躍有名になり、多くの国王、大統領、有名人、映画スターの治療をしたほどである。
 このセルラーセラピーは、現在では、アンチエイジングまたは、若返りといった美容の世界では有名となっている。まさに典型的な一部の富裕層の御用達のクリニックであり、ウェルネス企業と言えるであろう。
「欲望は上がるだけで下げる事はできない」と言われるが、まさにその通りで、ある特定の商品であっても、その質のレベルを上げてしまうと、次は他の商品についても質を高めてゆきたくなる欲望に駆られる。
こうして、質の追求がそのまま量を求めることにもつながり、生活全般について、可能なものから質を上げていこうとするのは、人間に備わっている欲望の変遷なのではなかろうか。
身近な例で説明すれば、本物の無垢の木、例えばヒノキの家を建ててしまうと、家具にもやはり、本物を選びたくなるし、インテリア小物にいたるまで徐々にこだわりはエスカレートする。これは、デザインの追及と言う欲望もあるだろうが、自分の意識がより本物志向へ変化して来ていることに起因する。
さらに、このこだわりは横に展開し、食についても、よりこだわるようになり、本物の食材を供給してくれる業者を探し出したり、自ら栽培したりするようになる人が増えているのも、質から量へ、と言う欲望の変遷であろう。こうして、生活全般を本物嗜好に切り替えてゆくことにお金をかけることになるのだ。
もちろん、アプローチの違いはある。健康食にこだわっている人や、本物の家具や陶器にこだわっている人が、家を建てるとき、あるいはリフォームをする時には、本物の自然素材をふんだんに利用したエコハウスやエコリフォームをしている現状を考えれば、どの分野からこだわっていくかの違いこそあれ、本物嗜好の消費者はやがてトータルに本物嗜好の商品やサービスにこだわるものなのである。
現在は、住宅分野、食品分野、フィットネス、カウンセリング、研究組織がバラバラに存在しているため、トータルサービスは消費者自身が研究し、探し求めなければならないが、やがてこれらの産業は、ネットワーク化しながら、「ウェルネスビジネス」として総合生活提案企業(環境・健康重視した)へと発展するであろう。

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エコで若返るがエゴはふける。

・アンチ・エイジングビジネスも注目が集まり始めた


 ウェルネスビジネスと言うのは、積極的に健康になろうとする極めて前向きなビジネスである。

 健康には、身体的、精神的、社会的要素が含まれる事はWHO(世界保健機構)の定義を
読めば明らかである。

 が、多くの人々の関心事は身体的なものではないだろうか?

 特に、購買市場の3割以上が60歳以上になりつつある現在、男女問わず、加齢に伴う
身体の衰えをどう防ぐか、には関心が集まっている。
 
 こうした概念を反映したものが、「アンチ・エイジングビジネス(加齢に伴う身体的な老化を防ぎ、
あるいは遅くさせ、美容にもこだわる人をサポートするビジネス)」である。

 先進国を中心に2005年にはどこも高齢化社会となり、かつ少子化となるため、労働力が衰え、
経済が後退することが目に見えている。

 一方では高度情報化社会が実現し、美容技術や精神療法も進んできている現在において、
高齢者たちの欲望は、「若返り」「自分らしさ」「楽しさ」に向かってきている。

 時事通信によると女性が体の衰えを感じ始める年齢は32歳で2人に1人は体調が悪い、
としている。明治製菓ヘルス・バイオ研究所が首都圏の20歳以上の女性約3600人に行った
アンケート調査で、身も心も疲れている現代女性の実態が浮き彫りになった。

 心や体に衰えを感じるかという質問に対し「よく感じる」が20.8%、「時々感じる」が69.2%で、計90%が「衰え自覚者」。20代で早くも82.7%が衰えを自覚している。

 「衰え」を自覚し始めた年齢を聞いたところ、20代では27.0歳、30代は31.1歳、40代は37.0歳で、平均すると32.3歳。

 日々の体調については「よくない」(4.7%)と「あまりよくない」(41.6%)を合わせ、
全体の約半数が体調悪化を訴えた。「まあよい」が34.7%、「とてもよい」は3.7%にとどまった。

 こうしたデータは最近いろいろなところで発表されているが、いずれも「衰え」「疲れ」を感じている層は低年齢化してきているのだ。これは、次なる産業が起きる前触れと言えば大げさかもしれないが、アンチ・エイジングビジネスにとっては、よい市場環境ではないだろうか。

 そうした意味で、ウェルネスビジネスは多くの人々の悩み事を積極的にサポートするものなのである。

 もちろん、このようなビジネスは以前から存在していたが、一部の富裕層やこだわり層が
人知れずこうしたサポートを受けていたのである。

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2009年は環境と健康ビジネス

・健康を積極的に手に入れるための
ウエルネスビジネスが本命ではなかろうか


 
 長引く不景気の中で,くすくすと成長を続けている産業は意外と多いものである。

 東洋経済や日経ビジネスなどにも数々の元気なビジネスが紹介されているので、
すでにお分かりの方も多いと思う。

 数ある元気なビジネスの中で、筆者なりに考え抜いた結論がある。

それは、21世紀のメガトレンド(大潮流)は、健康をよりよくするためのビジネスであり、
環境を良化するビジネスである。

 だからこそ、商機を感じた環境商人がどんどん台頭してきたのだ。



 環境問題といわれるが、あえてこの書では、人間の健康に影響を与える問題を
環境良化ビジネスと限定させていただく。

 理由は、環境問題及び環境対策の諸現象や対策について言及するにはあまりにも
複雑で多岐にわたりすぎからである。

 このため、環境を良化するビジネス(以下環境ビジネスと呼ぶ)を次のように定義しておく。

 「数々の環境破壊が及ぼす諸影響は,結果的に将来の人間の健康を害するものである。
このため、将来の人間の健康を守る意味で、現在の環境被害を数々の技術と知恵により、
少しでも良化するビジネスを環境ビジネスとする。」

以上のように、環境ビジネスと健康ビジネスを一本化して、私たちがより健康になるための
ビジネスを「ウェルネスビジネス」と本書では呼び、話を進めていく。

実は、この言葉はアメリカ生まれの言葉であるが、その取り扱う範囲はとても広い。

 世界的に有名な経済学者ポール・ゼイン・ビルツァー氏は「ウェルネスビジネスは将来、
1兆ドル(100兆円:1ドル100円換算、2008年11月)に成長するビッグビジネス」と予測しており、
アメリカのビジネス界では話題をさらっている。

 このウェルネスビジネスは、対処療法であるこれまでの医薬・診察産業やドラッグストアなどに
対抗するにスケールまで発展することが十分に予測できる。

 現に、アメリカではこのウェルネス(健康促進)についての数々の書籍が出版され、
雑誌も創刊されるなどの動きが活発化している。

 アメリカは食生活が乱れ、人口の7割ほどが肥満で苦しみ、ヒステリックなまでに
ダイエット関連産業が、凌ぎを削っている。

 しかし、対処療法ではなく、先に予防をする事こそ、健康な身体を手に入れる手段と考える
人たちが立ち上がり、ウェルネスを標榜したビジネスをスタートさせているのだ。

 IT革命の次は、燃料電池を初めとするエネルギー革命、バイオ革命などと言われているが、
世界的に少子高齢化社会が到来する21世紀の本命はボディ革命・健康革命とも言える
ウェルネスビジネスではなかろうか。

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商売のネタがざくざく、現場に落ちている。

・アメリカ取材で商売センスが磨かれる。

 環境商人として、商売上参考になる明確な取材テーマを決め、事前に多くの情報を仕入れた後で、集中してアメリカの東海岸(ニューヨーク、ワシントン、ボストンなど)でビジネス関係者らを取材してきた。

 ある程度予想はしていたものの、現実はもっと進んでいた。
アメリカ人のインテリ層や富裕層は、完璧なまでに健康体を手に入れようとする人々が増加しており、成功者の証は健康体である事、と豪語するものも少なくはなかった。

 しかも、そのレベルが単に食品や化粧品や運動などのレベルにとどまらず、メンタルなところにまで及んでいるのだ。

 メンタルヘルスケアとしては、各種セラピーがあるが、実に日本で言うならば、予防のための検査道具なども市販され、病院よりも予防療法的なサービスを行う専門機関を利用しているそうだ。

 もちろん、アメリカには日本のような社会保険などによる医療機関での割引のようなサービス(現実には毎月の社会保険や国民保険の徴収額にて充当するものであるが)はないので、医師にかかる時は莫大な金額が必要となる事も影響はしているが。それにしても、予防医療的な発想は現在の日本でも推進派が増えているため、参考となる。

 さて、ここで予防療法としても数多くの種類があることも伝えておく必要があるだろう。
今回の出展者のうち、およそ5割強が水などのドリンクとサプリメント(栄養補給材)で占められていた。それだけ関心が高く市場性が大きいからであろう。次に、美容関連商品やシャンプーや石鹸類で全体の3割ほどが占められていた。

 残りの2割の中には、とてもユニークな商品やメンタルヘルスケアの商品やサービス類であった。
 あと、驚いた事は、こうした健康をより積極的に促進する上での情報誌が全部で50種類ほど確認できた事である。これらの雑誌には、健康関連の商品の広告が所狭しと掲載されていたところを考えれば、相当な大きな市場に育ってきている事を感じざるを得ない。

 よく、健康は失って初めてありがたさがわかる、と言うが、アメリカ人は人口の7割が肥満と言うデータがあり、それ以外にも数々の病気をもつ国民だと言われる。

 まさに、健康を失ってしまった人たちなのだ。
 あのタバコをよくすっていたアメリカ人が今では先進国の中では、もっともタバコ人口が低いといわれるほど、健康に対する意識レベルは高まっている。

 そして、今日のアメリカ人はマイナス要因を取り除くレベルの健康志向から、もっと積極的に健康なからだとこころを手に入れようと、あたかも競うようにしている現実を知った。

 来週からこのブログで紹介するが、健康を積極的に手に入れ促進するウェルネスの考え方が今、広まりつつあるアメリカ。この大きな流れは、来年には日本に本格的に到来する予感がしてならない。

 社会保険制度、年金問題、60歳以降の労働の問題、そして少子高齢社会の本格到来と、将来に対する不安要素が多い中で、ビジネスとしても個人の防衛作としても、これから始まろうとするウェルネスビジネスの台頭は、発展せざるを得ないほどの環境がそろっている事をあなたにも知っていただきたい。

 まさに、環境商人の出番がぞくぞくなのだ。

金持ちと美女はエコ商品とエロスが大好き?!


 ・ウェルネスビジネス台頭の予感
 
 なぜ金持ちはエコ商品が好きなのであろうか?

 なぜ美女はエロスは好きなのであろうか?


 金持ちがエコ商品が好きなのは、心が磨かれた証拠。

 つまり、十分なお金を稼いでいく途中で心が磨かれて、未来や自然を守るために
自分のお金を有効活用したくなる。これにより、実は自分の名声と得る事も考えて
いる方もいるが、やはり心のバランスを取るためとのコメントが多い。

 投資家がボランティアに走る理由とある意味、似ている。

 ところで、なぜ美女はエロスが好きなのか?

エロスの神 IN LONDON


 この回答は簡単。

 美女は本人が美女と気がついてから、人の目が気になってしょうがなくなり、人の目を
気にし、ひきつけようとしているうちに 結果としてエロスの神のように進化していまう女性
が多い。

 エロスとは 生命のこと。

 あれれ、期待はずれでしたか?

 この生命を産み育てる可能性をそもそも女性は持っているよね。

 美女も同じ、大いに可能性がある、ただオトコたちがどんどんよってくるので、
どうしても防衛本能も磨かれてくる。

この防衛本能が磨かれると、ますますエロスの神として進化する。なんとも強引な
話だよね。

 これ、アメリカで聞いた話でした。私の持論ではないよ。

 私は、環境商人を取材するジャーナリストとしてさまざまな現場を歩いている
けれど、今日はワシントンの取材日記から紹介します。

自由の女神



 ニューヨークでの取材を通じて、実感した事は、ズバリ、環境商人と健康ビジネスは大盛り上がり
になり、その勢いが加速していると言う事実。

 今のアメリカ人は「健康志向」から「健康体」へと進化しているのだ。

 15年ほど前より、肥満が大病の元だから、食べるものはより健康的なものを食べ、ジムなどを
利用して積極的に汗を流して健康になろうとする健康志向のアメリカ人が増えている事までは感じていた。

 しかし、今回のように明確な取材テーマを決め、事前に多くの情報を仕入れた後で、集中して関係者らを取材してみると、完璧なまでに健康体を手に入れようとする人々が増加しているのであり、
成功者の証は健康体である事、と豪語するものも少なくはなかった。

 当然、成功の一つの形としての金持ちのスタイルも大きく変化した。

昔の金持ちイメージは太っていてあぶらぎったタイプであった。しかし、ビジュアル時代である
現代は逆だ。

 太っている事は貧乏であり、ダメなビジネスパーソンの証とまでイメージが変わった。

 いまや、積極的に身体を鍛えて自然食などを食べて スタイルよく変わっている。

これにはかなり美女たちのまなざし、エロスの神の微笑みも貢献しているようだ。

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ニューヨーカーはエコ商品がお好き?

・ニューヨーク、ワシントン出張取材報告

今年の9月初旬、ワシントンで開催された「Natural Product Expo East」(健康や環境に配慮した商品の見本市的なものである)を取材し、その後ニューヨークにおけるオーガニックレストランの普及ぶりなどを再確認してきた。

 ここ数年にわたり,アメリカやヨーロッパを何度も訪れ,数々の取材をしてきた私のもっぱらの関心事は,環境や健康を考えた建築物や食品や日用品である。
 10年ほど前には、ドイツに見たエコショップ(環境と健康に配慮した商品しか販売しないショップ)に感銘を受けた。この店の経営者は、お客さんに対して責任がもてるのは、環境にも配慮がなされ、健康にも配慮された商品だけだと、語ってくれた。

 こうした考え方は、環境先進国ドイツでは受け入れられやすい。市場の4割ほどがグリーンコンシューマー(環境に配慮した商品を積極的に購入する消費者の意味)だからだ。

 さて、日本はどうであろうか? 
 確かに、環境や健康に配慮した商品は年々増えているようだが、まだまだ市場とは言えないほど少ないと感じている。食品や美容関係の商品にせいぜい関心が集まる程度であろう。

 そこで、日本に対して圧倒的な影響力のあるアメリカの現状はどうなっているかが気になった。
今はネット検索などで多くの情報が仕入れられるが、やはりコンベンションへ参加して関係当事者の話を聞き、直接商品を利用したほうが早いと考え、本書の原稿が大詰めであったにもかかわらず、前出のワシントンのコンベンションにジャーナリストとして正式に登録して参加してきたのである。

 私の取材の関心事は、次の5点に絞っていた。
①自然素材を利用した商品のアイテム数と取扱い雑誌の数及び品質
②健康や環境に配慮した商品はどこでどのようにして販売するのか
③出展者の出身地(国や州)
④自然界のどのような素材を利用する傾向にあるか
⑤全米で大問題の肥満や生活習慣病への予防商品にかかるコスト
もちろん、こうした点以外にも、デザインや味覚、触覚、臭覚など五感に訴えるものなども関心を寄せていた。

 アメリカは方向が決まると一気に大きくビジネスが動く、ITもそうであるが、今はエコとウエルネスが
熱い。環境商人は世界中から集まっている今のアメリカ、日本にいるとわからないが、すごい事が進んでいます。

 フッフフ。

 現地へ飛んだものが チャンスを得る。

 そろそろ あなたも タイムマシーンに乗ったらどうだろうか?

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スイスが世界でNO1の住みやすい理由は?

今回注目の内容がこれ!

イギリスの人材派遣会社 (Mercer Human Resource Consulting)による、
”世界の住みやすい都市ランキング” -World-wide quality of living survey-

対象都市は、世界215都市。

さて、1位はどこの町でしょう?


 この調査の基準は、大気汚染やゴミ処理レベルなどの衛生面から、

医療施設の質量、気候、天災件数、自然、経済、社会環境、治安、教育、交通、
公共サービス、交通、文化等々。

このような広範囲にわたる項目を得点化したものがランキングされるといったしくみ。

で、2007年の気になるランキング(10位まで)。

   1位  チューリッヒ      (スイス)
   2位  ジュネーブ      (スイス)
   3位  バンクーバー     (カナダ)
   4位  ウィーン        (オーストリア)
   5位  オークランド      (ニュージーランド)
   6位  デュッセルドルフ   (ドイツ)
   7位  フランクフルト     (ドイツ)
   8位  ミュンヘン       (ドイツ)
   9位  ベルン         (スイス)
   9位  シドニー        (オーストラリア)

上位2位がなんとスイスの都市。
これは、十分うなずけます。

気候、治安、衛生面、公共交通機関共に○。
そして何より、都市であるにも関わらず、溢れる自然。緑が多く空が広くて、空気もいい。
ただ、住宅難、と医療費の高さには問題あり。

ここは、結構なマイナスポイントだと思うのだけれど、
プラスで大きくカバーされた結果の2位なんでしょうか。

 私はこれまでスイスには10回以上取材や観光で訪問してきましたが、
やはり自然環境が美しい。
 さらに、あの美しい自然環境を残す為に、スイス人が努力しています。

 やはり、美しいものを残したい!という気持ちが結果、環境にも優しい街づくりを
実現しているようです。

 さて、50位まで見ると、その都市の多くがヨーロッパ、カナダ、オーストラリアであることが、
分かります。

さてさて、我が国日本ですが、トップは東京で35位、次に横浜の38位、神戸40位、
大阪42位だそうです。

あくまでも、都市別ランキングなので、日本の美しい田舎は含まれていません。

 環境を良くするのが仕事である環境商人は、いま、日本中に増えています。
街をきれいにするために 清掃隊も増加中ですし、ゴミを減らす仕組みも増えてきました。

 身近なところから、きれいにする、つまり 環境美化をしてほしいですよね。
 

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ノーベル平和賞受賞のアルゴア氏が環境商人を10倍に!


 米国元副大統領のアル・ゴア氏がノーベル平和賞を受賞した事は、もう知っているよね!
私は彼の受賞をラスベガスで知ったんだけどさ、その際に参加していた勉強会やフォーラムでも話題になっていた。

 何人かの意見を集約すると、『地球温暖化の危機を一貫して訴えてきたゴア氏のメッセージに、いまこそ耳をすまそうと、アメリカ人は真剣になってきたし、今回のノーベル平和賞の受賞はそれを世界的に気がつかせる事になったであろう!』となる。

 実は、彼の情熱を反映したあの映画の影響で、アメリカではものすごく環境意識が一般人レベルにまで火がついていき、一大ビジネスの潮流がやってきたのである。

 私も1992年に環境ジャーナリストとして国連地球環境サミットを取材したときには、『環境はビジネスをパラダイムシフトするが、大きなチャンスが至るところに眠っている」との発言を多く聞いたし、すでに現実となった。

 その会議よりもずいぶん、前からゴア氏はあらゆる仕組みを創り上げてきたのである。
参考までにゴア氏のことを少し触れていこう、彼こそが今後のエコビジネスを伸ばしてくれた立役者なんだから。

 ゴア氏は1960年代後半から温暖化問題に取り組んでおり、ゴア氏は地球温暖化問題を「人類史上最大の危機」と指摘する。気温の上昇によって海面が上昇して陸地が減少するほか、気温の変化によって生態系が変わり、植物や動物が絶滅する恐れがある。温暖化は着実に進行しており、止まる気配はない。
彼は1997年に採択された京都議定書の交渉にも尽力した。

クリントン政権下で副大統領を務め、2000年の大統領選挙で現在の米大統領であるブッシュ氏に破れたアル・ゴア氏。彼は全米規模のコンピュータネットワークを構築するという情報スーパーハイウェイ構想(わかりやすく言うと、現在のIT革命のことだね)を提唱した人物として知られる。

米国では連邦議会が議定書の批准を渋り、ブッシュ政権になってからは議定書からの離脱を正式に表明している。この点についてゴア氏は「本来なら米国がリーダーシップを発揮すべき分野だ」として現政権を批判。同時に、この会議で議長国を務めた日本には、引き続き温暖化問題でリーダーシップを発揮して欲しいと期待を寄せた。

 ところで、今回のノーベル平和賞を受賞するきっかけとなったのは、映画だったと思うよね。
あなたは、見た?
 見ていなければ、せめて本でも読んでくださいね。でも、再度映画館でやるかもしれないし、ビデオで見てもいいけれど、ぜひ見ましょう。そのときに、あわせて見たい映画は『The Day After Tomorrow]だよ、あれは泣ける!

 さて、彼の講演をまとめた映画「不都合な真実」は米国で公開され、大きな話題を呼び、ロサンゼルス映画批評家協会賞の最優秀ドキュメンタリー/ノン・フィクション映画賞をはじめとして多くの賞を受賞しており、1月20日からは日本でも公開され、日本でもすべてのメディアが取り上げた事もあり、環境をテーマにした映画にしては史上初の動員数となった。

ゴア氏は有楽町の映画劇場でのスピーチで憎らしい演出をした事でも話題をさらった。
「日本語の危機という字は、機会という意味も含まれている。この映画が温暖化問題を考える機会になってほしい」と呼びかけたのである。

日本は、環境意識が高いと言う意見があるものの、実態からすると、まだまだ低い。しかし、アメリカの影響を受け、寄らば大樹、長いものには巻かれろ式の日本人は、あっという間にゴア氏のたくらみ通りに、環境意識が高いと言う国民になるであろう。

もちろん、日本人の意志ではなく、仕組みの中でいやおうなくさせられると思うが。

 今回のアメリカ取材及び執筆の中で、現地で得た情報は「アメリカはこの1年でがらったと変わったよ、まさに中野さんが10年ほど前からアメリカの最先端を追いかけてきたさまざまな仕組みがこのアメリカでは定着してきたらね、そろそろ仕掛け時だよ!」であった。


 キーワードは エコビジネスですぞ。

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